転職を考えている人は、さまざまな悩みを持つものです。
ここではそんな悩みに寄り添うべく、
- 「転職をしようと考えている人がまず向き合いたいことは何か」
- 「転職を成功させるためにはどのように考えたらいいのか」
- 「転職のメリットとデメリットとは？」
- 「転職活動をする前にやらなければならないこと」
- 「転職活動で悩んだときの突破方法」
などについて解説していきます。
あなたの転職理由は前向きなものですか？
「転職」は、人生を大きく変えることになりかねないものです。
そのため、転職を考えている人はまず、「その理由が前向きなものであるかどうか」を自分に対して問いかけてみる必要があります。
前向きではない転職活動はマイナスになることも
「転職をしたい」と考える人には、いろいろな理由があるでしょう。
- 今の人間関係をリセットしたい
- トラブルがあったので今の仕事を辞めたい
- 新しい分野にチャレンジしたい
- スキルアップのために新しい会社に飛び込んでみたい
それぞれ事情はありますが、基本的には転職とは前向きな気持ちで行うべきものです。
なぜならマイナスの理由で転職をしてしまった場合、「前の会社でつまずいたことのモヤモヤ」を抱えたままになりかねないからです。
これでは自分に自信が持てないまま、新しい会社の面接に臨むことになってしまいかねません。そしてその「自信のなさ」は、新しい転職先にも見抜かれてしまいます。面接官は、自信を持てていない人を、積極的に採用したいとはなかなか思わないものです。
良い転職への近道とは？
転職活動をうまく進めるためには、「自分は何をしたいか」「自分は何を解決したいか」を考えることが重要です。
たとえば、「人間関係をリセットしたい」というややマイナスな転職理由であっても、「新しい会社では積極的に上司や同僚とコミュニケーションをとり、コミュニケーションエラーを失くしたい」などのように具体的な目的を持てているのであれば、転職活動や転職もうまくいく可能性が高いことでしょう。
また、「自分の現在の待遇を変えたい」と考えるのであれば、「何を変えたいのか」に注目するべきです。たとえば「年収アップを第一の条件とする」「休みを取りやすい職場に行きたい」「リモートワークを積極的に取り入れている職場がよい」などです。
詳しくは後述しますが、この「自分にとっての譲れない条件」を設定することは、転職活動をスピーディーに進めるためにも役立ちます。
転職のメリットとデメリット
転職は、その人の人生を大きく変えるものです。そのため、転職によるメリットとデメリットについても把握しておかなければなりません。
転職のメリット
転職のメリットは、主に以下の4つです。
- 年収アップの可能性もある
- 新しい世界に飛び込める
- 人間関係を一新できる
- より自分に合った働き方を模索できる（※正社員/パート/派遣など）
それぞれ見ていきましょう。
年収アップの可能性もある
厚生労働省が平成30年にとったデータでは「転職をすることによって年収がアップした」と答えた層が30パーセント～42パーセントに上るという統計が出ています（※小数点以下四捨五入）
また、「転職前とほとんど変わらない」と答えた人も30パーセント程度に上り、「転職によって年収が下がった」とした層も30パーセント程度存在します。
「どれくらい年収がアップしたか」に関しては、「1割以上」と答えた相が19パーセント～26パーセントに上っています。
また、別のデータでは、6割以上の人に収入の増加がみられたとするものもあります。
このようなデータからも、「転職によって年収が上がるとは断言できないものの、上がる可能性も十分にある」といえるでしょう。
出典：Tech総研「6割が年収増！100人に聞いた転職後の年収・交渉の余地」https://next.rikunabi.com/tech/docs/ct_s03600.jsp?p=000634
出典：厚生労働省が出した「平成30年雇用動向調査結果の概況」https://www.mhlw.go.jp/toukei/itiran/roudou/koyou/doukou/19-2/dl/gaikyou.pdf
新しい世界に飛び込める
転職は、大きく分けて下記の2つの種類に分けられます。
- 今までと同じ、あるいは今までの職業と関係のある業界に転職する
- まったく異なる業界に転職する
この2つのどちらが良い・悪いとはいえませんが、「昔からの夢を実現するために、新しい業界にチャレンジする」「人の役に立つ仕事をしたいので、介護業界に飛び込みたい」などのように考えて転職する人もいます。
新しい世界に飛び込むことは怖さもありますが、前向きな転職理由のひとつだと言えるでしょう。
人間関係を一新できる
「人間関係を一新できる」というのも、非常に大きなメリットです。実際、少なくない数の人が、「人間関係に悩んでいるので、転職を考えた」としています。
厚生労働省のとったデータでは、「労働時間の条件が合わなかった」「収入が少なかった」に続いて、「人間関係が良くなかった」が転職理由に入っています（※「その他の理由」「契機の満了」は除く）。
ただ人間関係を一新できるという理由だけで転職をした場合、同じミスを繰り返す可能性もあります。
そのため、必ず「では、次の職場ではどうしたいか」「次の職場ではどんな人間関係を築きたいか」を意識して転職活動に入るようにしましょう。
より自分に合った働き方を模索できる（※正社員/パート/派遣など）
厚生労働省が出した「平成30年雇用動向調査結果の概況」では、転職理由の2番目に「労働時間、休日等の労働条件が悪かった」が入っています（※「その他の理由」「契機の満了」は除く）。
また、出産・育児、結婚を理由として転職する人のなかにも、「これからのライフスタイルに、今の労働形態は合わないから」と考えた層も多数存在すると思われます。
人は、ライフステージによって「選ぶべき働き方の形態」が変わっていくものです。正社員として働くことだけが「正解」であるとは限りません。自分の現在のライフスタイルに合った働き方を選び分けられるのも、転職のメリットだといえます。
転職のデメリット
ただし、転職にはデメリットもあります。これについてもしっかり考えなければなりません。
転職のデメリットとして挙げられるのは、以下の3点です。
- 転職条件によっては待遇が悪くなる
- 頻繁な転職で社会的信用が低下する
- なじむまでに時間がかかる
転職条件によっては待遇が悪くなる
転職の理由や転職の条件によっては、待遇が悪くなることは知っておかなければなりません。たとえば正社員から派遣社員に変わった場合、多くのケースで年収は低下します。また、安定性も下がります。
アルバイトから正社員に転職した場合は、年収や安定性は上がりますが働き方の自由度は下がるでしょう。
正社員から正社員への転職であっても、未経験の業界であれば1から学んでいく必要があるため年収が下がる可能性もあります。
また、「現在の職場で思うように成績が挙げられず、居づらくなって辞めた」などの場合は、「次に就職する会社」の待遇は悪くなると覚悟しておいた方がよいでしょう。
頻繁な転職で社会的信用が低下する
「転がる石には苔が生えない」という言葉があります。これには2つの正反対の意味があります。
1つは「同じ場所にとどまらない人は生き生きしている」というもので、もう1つは「職業などを転々としている人は成功しないしお金もなかなか貯まらない」というものです。
これは、「転職」についても同じことがいえます。
現在は「転職回数が何回であっても気にしない」と答えている採用担当者もいますが、一方で、「3回目くらいから気になる」と答えている層が40パーセントに上るという統計結果もあります（下記出典リンクあり）。
また実際に、元一部上場企業の新人教育業務を担当していた人間に取材したところ、「3回目くらいから気になる」という答えをもらいました。
もちろん、転職回数が多い＝採用されない、とまではいえませんが、あまりにも多すぎる転職回数はマイナスに働くことが多いといえます。
新しい職場になじむまでに時間がかかる
転職を成功させて新しい職場に移った場合、当然ですがなじむまでには時間がかかります。
同じ業界であってもやり方が違えば戸惑うものですし、異業種に就けばなおさらです。
人間関係を新しく構築していくための時間も必要ですから、心理的な負担はかなり大きいといえます。
ただ、「新しいところになじむことは苦にならない」という人であれば、これはあまり大きなネックにはならないでしょう。
転職のデメリットを把握することは、「では、その転職のデメリットを覆すためにはどうすれば良いか」を知ることにもつながります。
たとえば待遇が悪くなることを危惧するのであれば「年収に焦点を置く」「働き方を考える」「働き方の形態が変わるから止むを得ないが、その分時給換算では高くなる職場を狙う」などの対策ができます。
転職回数自体は変えることはできませんが、面接官から突っ込まれたときにきちんと答えられるように面接対策をしておけばこの点もクリアできるでしょう。
なじむまでに時間がかかるのは性格上の問題でもありますが、新しい会社や業界についての知識を集めることである程度カバーできるようになります。
転職活動に入る前にやっておきたいこと
ここからは、具体的に「転職活動に入る前にやっておきたいこと」について考えていきましょう。
在職中にやるか、それとも退職後に行うかを考える
転職を考えたときの悩みとして挙げられるのが、「転職活動は在職中にやるか、それとも退職後にやるか」でしょう。
これにはそれぞれメリットとデメリットがあります。
転職活動を在職中にやる場合、「自分の生活が安定した状況のなかで、不安なく転職活動ができる」というメリットが大きいといえます。
生活の不安がないなかで行えるので、じっくりゆっくり、納得のいく転職先を探していけます。この方法は、「今の会社もとりたてて不満はないが、良い転職先があったら転職したい」と考える人にも向いています。
ただこのやり方の場合、「転職活動に使える時間が非常に限られている」という悩みがあります。スケジュールが組みにくく、なかなか面接などにたどり着けないのがデメリットです。
退職後に転職活動を行う場合、転職活動に集中できます。スピーディーに転職活動を進めていくことができるのが最大のメリットです。
ただ無職の期間が長く続くことで、お金の不安が出てきます。そのため、「妥協」の文字が頭をちらつくこともあります。退職後の転職活動は期限を決めて行うのがおすすめです。
「転職する意思が固まっていて、貯金もある」という場合は退職後の転職活動を、「良いところがあったら転職をしたいが、手元のお金には不安がある」といったケースでは在職中での転職活動をおすすめします。
転職先を探すための方法を考える
次に、転職活動をするための方法を考えましょう。転職活動は基本的には以下の4つの方法のいずれかをとることになります。ここではそれぞれの方法のメリットとデメリットについて解説します。
転職エージェント
転職を希望している人と、人材を採用したい会社を繋ぐのが「転職エージェント」です。
転職エージェントの場合、履歴書の書き方を相談したり、自分の代わりに条件を企業と交渉してもらったりできます。
自分の適性を把握したうえで転職先を紹介してもらえるため、好条件のところに就職しやすくなります。しかし時間制限があったり、実績が伴わなかったりすると厳しい結果になることがあります。
また担当者との相性も重要視されます。
サイトでの検索
いつでも自分の好きな時間にアクセスできる求人サイトでの検索は、時間のない人に向いています。条件でソートを掛けられるうえ、無料でアクセスすることができます。
しかしサポートは期待できませんし、応募のハードルが低い分「真剣みが足りない」と判断されることもあります。
自分のペースで転職活動したいという人には求人サイトをメインに利用する転職活動がおすすめです。
求人情報誌
地元の求人情報に特化しているため、地元での就職を考えている人におすすめなのが「求人情報誌」です。紙であるため見やすく、情報の取り落としも少ないといえます。
ただここに掲載される情報はすでに「過去のもの」であるため、最新の情報に接することは難しいでしょう。
良い求人を見つけたらすぐに電話するのがおすすめです。
職業安定所（ハローワーク）
職業安定所は、失業手当を受けるときに必ず足を運ばなければいけないところです。もちろんハローワークが提供している求人情報についても調べることができます。
退職後に転職活動をする場合は、失業手当の給付手続きをしながら求人を探すことになると思いますので頻繁に通う場所になると思います。また職業訓練などを無料～格安で提供しています。
明確に転職活動の目的を設定する
転職活動を行うときには、目的を明確に設定することも重要です。
- とにかく年収アップを第一の目的とする
- 土日に休めるところを探している
- 転勤がない職場がいい
- 時短勤務に対応しているところを希望している
などです。
「自分が何を求めているのか、何を優先順位の1位にしているのか」を明確に設定することで、転職先選びはぐっと簡単になります。
どれくらい時間がかかるのかもチェックしておきたい
転職活動にかかる時間は、3か月～半年程度だといわれています。
自己都合での退職の場合、特段の事情がない限り失業手当が出されるまでには3か月間の給付制限期間が必要になります。
「退職してから転職活動を始める」という場合は、このことも頭に入れて転職活動に入らなければなりません。
転職活動中の色々な悩み
転職活動を行うときには、さまざまな悩みが出てくるものです。
ここでは、よくある転職活動の悩みに、Q&A方式で答えていきます。
Q.転職活動の時間がない！
在職中の転職活動では、通勤の時間などを利用して転職情報を集めるようにするのがよいでしょう。また、休憩時間などのスキマ時間を見つけて履歴書の下書きなどに取り組むのも効果的です。
Q,転職のスケジュールが組めない
転職に理解を示してもらえる職場環境ならば、事前に転職活動をしていることを周囲に告げて協力してもらえるようにします。
それが難しい場合は、転職エージェントを利用して手助けをしてもらったり、有休を積極的に利用したりするのがよいでしょう。なお会社側は、正当な理由なく有休の申請を却下することはできませんし、また法的には有休の理由を問いただすことは認められていません。
「退職後に転職活動をしているけれど、元々スケジュール管理が苦手」という人は、手帳だけでなく、PCやスマホにアラームを入れて管理するなどしてください。リスケジュールは非常に悪い印象を与えます。
Q.お金が足りない
自己都合での退職では原則として3か月を過ぎるまでは失業手当が出ません。
このため、退職後に転職活動を行うのであれば、3か月分の生活費を確保してから退職をしなければなりません。ただし、パワハラ・セクハラ・マタハラによる退職などの場合はこの限りではありませんから、ブラック企業から脱却するために退職した……という人は、まずは職業安定所でその事情を話してください。
また、出費を減らすために、可能な限り自転車などでの移動を心掛けましょう。
転職決定！2週間前に告知を
さまざまな手続きや悩みをクリアし、「無事に転職が決定した！」という場合は、在職中ならば今いる会社に退職の意向を伝えなければなりません。
法律では、「2週間前までに退職届けを出せば問題ない」としています。これは「法律」ですから、「就業規則」に優先されます。就業規則で「退職希望者は2か月前までに言うこと」としていたとしても、実際には2週間前に言えば問題はありません。
もっとも、円滑に辞めようと考えるのであれば、就業規則に添う～1か月前までには言い出す方が望ましいといえます。
なお、「ブラック企業であり、引き留められる」「退職願を出しても受け取ってもらえない」という場合は、郵送でも構いません。法律は非常に強いので、会社側が拒絶したとしても退職することはできます。ただし郵送の場合は、内容証明郵便で送るようにしましょう。
転職は前向きな気持ちで、目的を明確に！
「転職」は前向きな気持ちで行うのが原則です。
そのためには自分自身が転職活動に真摯に向き合い、「何を目的とするか」「どんな転職をしたいか」を考えなければなりません。逆を言えば、
その軸さえぶれなければ、転職にまつわるさまざまな悩みを解決することも決して難しくありません。
