退職して、今現在は定職に就いていない期間をブランク（離職）期間と呼び、一般的には就職活動に不利に働くと考えられています。
しかし、だからと言って諦めるのは早計です。期間によってはハンデにならない長さもありますし、ブランクが長くても正当的な理由があれば、マイナスを通り越してプラスに働くこともあるかもしれません。
本記事ではブランク期間の考え方・定義から企業の思惑、ブランクが考えられる原因と面接での対策方法まで幅広く取り上げていきます。
これから退職して転職活動を行う方、もしくは長いブランクから転職活動が煮詰まってしまった方は是非本記事を参考にして活路を見出してください。皆さんの転職活動の一助となれば幸いです。
退職してからの転職。離職が許される一般的な期間は何ヶ月？
現職、もしくは前職を退職して今現在は定職に就いておらず、経歴に空白期間が生じることを「ブランク」と言います。
ブランクは何ヶ月までならOKで、何ヶ月ならアウト、という明確な基準はありません。中には何年もブランクがあるのに転職に成功した方もいらっしゃいます。
一般的な目安としては前職を退職して3ヶ月以内なら転職活動期間内と判断され、選考が不利になることはありません。
しかし、6ヶ月になったら要注意と覚えておいてください。求人によっては「ブランク期間3ヶ月以内」など、一律の基準を設けている企業もあり、書類選考の段階でふるい落とされる可能性もあります。
企業は応募者の「ブランク」をこう考えている
企業によってブランクの受け取り方は様々ですが、一般的には以下のように捉えていると考えられます。
仕事に取り組む意欲が低いと思われる
人は誰しも長期休暇のあとの仕事は体力的にも精神的にもキツいと感じ、「仕事モード」に切り替わるのに時間がかかるものです。何ヶ月にも及ぶブランクとなると、企業側としては
という、仕事へのモチベーションが低いと思われる可能性があります。
計画性がないと思われる
働きながら転職活動を成功させる人もいる中で、転職活動だけに3ヶ月以上かけているのに内定が獲れないとなると、よっぽどスケジュール管理が甘いか人材としての魅力が乏しいのではないかと懸念されます。
現在は買い手市場とは言え、内定がもらえないせいで転職活動が長引いているのは企業側にとっては不安材料になるでしょう。
理想が高すぎるのではないかと思われる
単純に転職者の転職活動が長引いている場合、企業は転職者を「正しく自己分析できていないことにより採用条件とのミスマッチが生じているのではないか？」と判断します。
せっかく内定までこぎつけても、何らかの理由で辞退したとなると希望条件を全て満たすものしか受け付けない人・もしくは企業に求める条件が多すぎて仕事を決められない人なのではないかと懸念します。
ビジネスの勘やスキルが鈍化していると思われる
どの業界・職種でもそうですが長期間現場から離れているとビジネスの勘が鈍くなりますし、スキルも陳腐化します。
特にエンジニア系の職種やIT・Web業界はその傾向が顕著で最新技術を追い続ける必要がありますので、短期間のブランクでも不利に働く可能性があります。
ブランク期間がプラスに見られることは少ない
原則として、中途採用において長いブランク期間がプラスに評価されることはありません。
理由は前項で挙げた懸念事項も関係しますが、多くの場合中途採用は即戦力が求められます。
その際に長らく現場から離れていたという事実はキャリアがストップしてしまったということなので、ビジネス勘やスキルの鈍化・働く上でのモチベーションの低下などが危惧され、やはりマイナスの評価となってしまうのです。
ブランク期間を説明できる材料を用意しよう
マイナスを乗り越えるためにはブランク期間が「自身のキャリアアップのために必要な期間であった」ことを企業に納得させることが肝要です。
多くの企業は転職者のブランクそのものよりも「どんなスキルを持っていて、何ができる人なのか？」「応募者が会社に入ってくれたらどんなことに貢献してくれるのか？」ということを重視しています。
空白期間中に力を入れて取り組んだこと、それを通じて自分がどう成長したのか、自分にとってどうプラスになったのかを伝えられるようにしましょう。
ブランク期間に必然性があり、失業期間を有意義に過ごしたということを伝えることでブランク期間のマイナス印象をカバーすることは可能です。
ブランク期間のごまかしや嘘は禁物
ブランク期間が長くなると、何となく後ろめたく感じたり、自分に自信が持てなかったりするものですよね。
応募の際に採用につながるように、少しでも印象をよく見せようとして実際よりも離職期間を短く記載したり、前職の在籍期間を長く記載したくなるでしょう。
しかし、これらの応募書類に事実と異なる記載をすることは「経歴詐称」にあたり、発覚すれば最悪の場合、懲戒解雇になる可能性もあります。
人間、嘘をついてしまえばどこかでほころびが出てしまうもの。決して自分の首を締めてはいけません。
取り繕いたくなりますが、ブランクが発生してしまったという今の状況は変えられません。まずはそんな自分を認めて受け入れ、今できることをコツコツ積み重ねることが大切です。
そのためには自分に正直になること。ただし、事実をありのままに伝えてしまうと、わざわざブランク期間を設けたことの意義が見えてこなかったり、場合によっては「何の目的もなく遊んでいただけなのか？」と思われてしまう恐れもあります。
ここからはブランク期間の有用性について面接官を納得させるロジックとテクニックを、回答サンプルを交えてご紹介します。
今からできる対策は？
ブランクの理由別回答パターンに移る前に、今一度立ち止まって応募書類の見直しをしてみましょう。
ブランクが発生する前と今とでは応募書類の書き方や面接での受け答えの仕方に若干違いが生じるかもしれません。ブランクが発生してしまった場合、次の2点の振り返りを行いましょう。
改めてキャリアの棚卸しを行う
あなたの今の状態が応募書類を提出して企業に応募する段階なら、一旦手を止めて過去の経験や今の資産を改めて振り返る「キャリアの棚卸し」を行いましょう。
繰り返しにはなりますが、企業は中途採用者に即戦力としての働きを期待しています。そのためには応募する際に「これからやりたい仕事」や「好きな仕事・興味のある仕事」の軸の他に「自分が応募企業に対して貢献できること・力になれること」の軸も必要です。
第二新卒までならポテンシャルだけで採用が決まることもありますが、中堅以上の応募者ともなると経験や実勢もチェックされます。自分が前職で挙げた成果・得意分野・強みをもう一度整理しておきましょう。
応募書類（履歴書・職務経歴書）を作成する際、離職期間について事細かに記載してくても大丈夫です。疑問に思ったら面接の場で面接官が質問します。それよりもあなたの過去の実績や応募企業に対して貢献できる強みの方をアピールしましょう。
ブランク期間を振り返る
ブランク期間に、「転職が成功するまでに何をしていたか、それによって何を得たのか・できるようになったのか」を振り返ってみましょう。
そして、ブランク期間中に得たこと（知識やスキル）を入社後どのように生かしたいのかを考えてみてください。
絶対にNGなのは「失業後、何となく時間が過ぎてしまった」「だらだらと過ごしていて何もしなかった」というパターンです。
変化の早いビジネスの世界において、何も行動しなかった人というのは社会から取り残された人として、それだけで市場価値が下がります。即戦力として企業に貢献するためには「ブランク期間を有意義に過ごした」「自身のキャリア形成に必要な期間であった」ことを説明する必要があります。
前項で挙げた企業の懸念事項を取り払うために、面接が決まったら「ブランク期間ができた理由」と「ブランク期間をどのようにキャリアに生かしたのか」を説明できるようにしておきましょう。
ブランク期間での過ごし方に必然性があり、面接官に納得してもらえれば、ブランク期間がハンデになることはないでしょう。
ブランクの原因と考えられる主な理由と面接での答え方サンプル
離職期間が長いとほぼ間違いなく、「離職期間が長引いていることの理由」について質問されます。自信を持って答えられるようにブランク期間の理由別に面接での答え方パターンについて見ていきましょう。
仕事に必要な知識の勉強及びスキルアップに励んでいた場合
弁護士や公認会計士、司法書士などの超難関資格であれば、転職活動中に長期間のブランクが発生しても仕方ないと思ってもらえるかもしれません。
しかし、そうでなければ働きながら資格を取得している人もいますので、「何故ブランク期間を設ける必要があったのか」ということと「ブランク期間中をどのように過ごし、結果として何を得たのか」ということを合理的に説明する必要があります。
資格は取るに越したことはありませんが、採用面接官は資格の有無よりも、ブランク期間の過ごし方に注目しています。
前職を辞めてその資格を取得した意図と、その資格が応募企業においてどのように生かせるかということを体系立てて話せるようにしておきましょう。
新卒で憧れの経営企画部に配属されたものの、管理職の上司が話す専門用語の意味が分からず、自分が理解していないのに役員向けに資料を作らなければならない日々が続きました。
入社してからの3年間、毎日議事録と資料作成ばかりで仕事内容が新卒の頃から変わらず、自分の仕事にやりがいや面白さを感じられないのは、一重に自分の知識不足とスキル不足から来るものだという結論に至りました。
このままではキャリアアップは望めず、会社に貢献できないと思い、思い切って前職を退職し、MBAを取得するため大学院に2年間通っておりました。
大学院では前職での仕事を経験していたおかげで、各科目の理解がスムーズに進み、経営管理に必要な知識やスキルだけでなく、語学力も身に付けることができました。
また、同じ講座を受講している起業家志望のプロフェッショナルたちと交流する中で質の高い人脈形成することもできました。
御社に入社することができましたらこの経験と資産を生かしてCEOの右腕的存在となり、売上高成長率20%を目標にした事業計画を提案できるようになりたいです。
本例では資格を挙げましたが、例えばグローバルに活躍したい方などは、退職して留学に行くことも考えられます。
ここで大事なのは資格と同じように「留学をした（資格をとった）ことでどんな成果が得られたのか」を明確にすること。
目に見える形で成果物があるとなお良いですね。
例えば本場アメリカシリコンバレーのIT技術を学ぶべくワーキングホリデーを利用して語学学校に通いながらIT企業で働いていた、などです。そこで得た知見などを論文や資料としてまとめてもいいですね。
病気や怪我をしてしまった場合
人間関係や仕事のストレスから病気になってしまったり、工事現場など体が資本の職場において、労災による怪我を負ってしまう人もいるでしょう。
企業が定める休職期間中に回復すれば問題ありませんが、企業によっては休職期間が短く、期間満了に伴う自然退職となるケースもあります。
労災による怪我の場合はともかく、病気の場合は、残念ながら完治していたとしても採用に消極的になる企業がほとんどです。
何故なら企業は「通院などで頻繁に仕事を休むのではないか」「残業に対応してくれないのではないか」ということを懸念しているからです。
健康でバリバリ働ける体力がある人と、定期的に会社を休み、仕事もそんなにはこなせない人と、どちらを採用したいかと言われると健康な人の方を採用したいというのが企業の本音です。
その場合には面接の場でどのように伝えれば良いのでしょうか？下の回答例を見てみましょう。
私は経理部に5年所属していたのですが、前職は非上場のオーナーカンパニーだったこともあり、自身の仕事が世間でいうところの一般的な経理職とはかけ離れた、前職独特の業務が多いと感じておりました。
実際に簿記の問題集を解いてみたのですが、5年も勤めているのに解けない問題が多く、自身の力不足を痛感しました。
どの企業でも通じるようなスキルを身に付けたい、様々な舞台で活躍したいという思いが強くなり、思い切って前職を退職し、これまで多忙のせいでまとまった時間が取れなかったので、離職期間中は簿記の勉強に専念しました。
また、ビジネスの勘が鈍らないように、自身が志望する業界ニュースのキャッチアップも怠りませんでした。
おかげさまで、勉強の甲斐あってか簿記1級を取得することができました。前職では買掛担当でしたが、もし御社に入社できましたら売掛の業務にも携わり、ゆくゆくは海外経理にもチャレンジしたいと思っております。
病気や怪我は非常にプライベートでセンシティブなことなので、よほど面接の場で突っ込まれない限り、わざわざ答えなくてOKです。
面接で正直に伝えてしまったがために、内定を獲得する上で不利になってしまったケースはよくあります。
病気に限らず、前職をネガティブな理由で辞めたという回答はなるべく控えましょう。
それよりも「自身のキャリアアップのため」「自身の成長のため」という前向きな理由を掲げた方が、面接官にとっては好印象です。
病気や怪我以外で前職を辞めた理由を探し、自身の「応募先企業で貢献できること・得意なこと」軸と絡め、「御社で活躍したいです！」と前向きにアピールしましょう。
家族の介護をしていた場合
これは本人の意思や努力だけではどうにもならない不可抗力の理由ですので、採用側も事情を組んでくれることと思います。
採用側は、介護する家族が今現在どういう状況にあるのか、転職者に介護による突然の休みが発生するのかどうかなどを気にしています。
家族の介護や看病をしなければならないという事情でブランクが長くなったのであれば、現在その家族は回復したのか、もしくは他に介護を引き受けてくれる人が見つかったのかどうかなど、仕事に復帰する上で介護や看病が障害にならないことを面接官にアピールしましょう。
介護が必要であった期間中も業務知識やスキルの維持に努め、情報のアンテナを貼り続けたことや、同世代に遅れをとった分、今後どのようにリカバリーしていくつもりなのかまで触れられるとなお良いですね。
父親を介護するために2年間仕事を離れていましたが、この度待機期間を経て特別養護老人ホームへ入所することが決まりましたので、仕事をするのに支障は全くありません。
介護に専念していた期間中もいつでも復職できるよう法律改正などの動向にアンテナを張り、業務知識が衰えないようビジネス実務法務検定の試験問題を毎日解いておりました。
勉強の甲斐あってか無事1級を取得することができました。これからは介護スタッフさんと連携して父を支えながら業務に邁進していきたいと思います。
介護は本人の責任ではないにしろ、「即戦力が欲しい」という企業側の事情もあります。
介護施設や医療系の企業に就職を希望するのならともかく、介護と自身のキャリア形成に直接の関係はありませんので、結び付けてアピールすることが難しいかもしれません。
このような場合には「ブランク期間中もモチベーションが下がらないように勉強し続けていた」「新聞・テレビ・Webなどで常にニュースをチェックし、最新情報のアップデートを行っていた」など働く意欲が失われていない熱意を示すことが大切です。
出産や育児に追われていた
出産や育児などのライフイベントによるブランクは年単位に及ぶことが多く、転職時に不利になるケースも少なくありません。
前職と同じ職種を希望される方は、スキルの維持のために資格試験の勉強や最新情報の収集を続けていたことをアピールしたり、これから退職を検討されている方は、ブランク期間中、ビジネスの勘が鈍らないように空き時間でできる単発の仕事をフリーランスで請け負うことを検討されてみても良いかもしれません。
また、出産や子育てに関してはそれ自体が立派なキャリアになることもあります。前職との関連性を見つけて経歴×経験の2つの軸で多角的にアプローチすれば、訴求力の高い志望動機を作成することができるでしょう。
産休に入るまでは商社の営業アシスタントを勤めておりました。
前職の仕事は楽しく、やりがいを持って取り組んでおりましたが、産休・育休を経て子どもを育てていくうちに、子どもの教育事業に関心が寄せられるようになりました。
自身の育児経験から、世の中の家庭に高品質な教育を届けたいという思いが強くなり、今現在は教育業界を中心に就職活動を進めています。
自分自身が2児の母であるということ、また前職の営業職の経験を生かして、多くの方に御社の学習サービスを提案する仕事に取り組んでいきたいです。
具体的には2020年度より必修科目となったプログラミング学習や英語学習を体系的に効率よく学習できるプログラムや、勉強で児童が分からないところをすぐにメンターに確認できるチャットサービスなどの商品を作っていきたいです。
出産や子育てのブランクから職場復帰する場合は、子どもの預け先が確保できているか、または子育てに手がかからなくなったのでフルタイムの勤務に対応できるということをアピールしましょう。
子育て中の方は協力者の存在についても伝えておくと、企業にとってより安心感が得られます。
自分と家族だけでは、仕事と育児の両立が難しい場合もあります。その場合は子育てサポート企業として「くるみん認定」されている企業に積極的に応募しても良いかもしれませんね。
転職活動が長引いてしまった場合
人によっては理想の企業を追い求めているうちに転職活動が長引いてしまった人やご縁がなくて転職活動が長引いている人、またリストラに遭い身辺整理をしているうちに離職期間が長くなってしまった人もいるでしょう。
前項でも触れた通り、3ヶ月以内の空白期間なら転職活動期間の範囲内として特に疑問を持たれることはありませんが、長期間のブランクになると、その間にどんな活動をしていたのか、どのような努力をしていたのかを説明する必要があります。
自身の転職活動が長引いているなと感じたら、改めて前項でも述べた「キャリアの棚卸し」と「ブランク期間の振り返り」を行って、自分の転職活動の軸がずれていないか、当初の目的通り進んでいるかを再確認しましょう。
以下はリストラに遭って再就職先が中々見つからない人の回答サンプルです。近年、事業縮小の目立つ金融機関で働いていた人をモデルにしています。
業績不振のため、会社都合で前職を退職いたしました。
在職中は余裕がありませんでしたが、図らずも自身の人生設計をする時間が生まれましたので、今までのキャリアの棚卸しを徹底的に行い、現段階での自身の経験とスキルを再確認いたしました。
その結果、自分には年齢に即した資格とマネージング能力が足りないのではないかということに思い至りましたので、CFPの資格勉強と大学のエグゼクティブプログラムでの勉強を始めました。
努力の甲斐あって、CFPは4科目合格し、残りの科目も合格に向けて奮闘中です。また、ビジネス研修のおかげで、チームとして最大限の成果を出すデザイン思考のノウハウを獲得することができました。
御社に入社することができましたら前職の経験と新たに身に付けた専門知識を生かして商品開発に携わり、ゆくゆくはチーム全体で生産性を上げる業務効率を提案できるリーダー職を目指したいと思います。
「リストラ」という言葉の響きにはマイナスイメージがつきまとうため、採用担当者には別の言い回しで伝えましょう。
また、リストラに遭うのは大半が中高年です。若年層と違い、ポテンシャル採用や前職と全く異なる職種に就くのは極めて難しいため、より高度のキャリアの棚卸しと、十分な自己分析が必要です。
また、中高年になると業務の専門知識だけでなく、マネジメント経験が求められるようになります。
実際に役職についていた人はその経験を、役職についていなくてもチームリーダーや新人指導・OJTトレーニングの経験があればその事実を採用担当者にアピールしましょう。大切なのは、長く組織に身を置いたことにより「全体像を捉え的確な判断を下すリーダー視点」を持つことです。
まとめ
ここまでブランク期間の考え方やブランク期間をプラスに変える回答例を見てきました。
長いブランク期間は確かに伝え方によっては転職者にマイナスに働くこともあるかもしれません。
しかし、面接官はあなたを落とすために面接をしているのではなく、採用するためにブランク期間について確認しているのだということを忘れないでください。
一度発生してしまったブランク期間について経歴を変えることはできません。
大切なのは過去の自分を踏まえて今の自分がどう成長したのか、どのような成果を得ることができたのかという「今の自分」をしっかりアピールすることです。
これからブランクが発生する可能性のある方は空白期間をどのように過ごすかを考え、既に発生してしまった人はこれからのキャリアアップに貢献する活動に取り組んでみましょう。
自分自身がブランク期間をマイナスに捉えていたり、卑屈になっていたりすると、その態度は面接にも現れてしまいます。過去の自分にも今の自分にも自信を持って、「御社で活躍したい！」という前向きな気持ちを伝えられると良いですね。
